海のレジャーを楽しむ人が増える本格的な夏を前に、海上保安部などが合同で水難事故を想定した救助訓練を行いました。
合同訓練を行ったのは、長崎県警と長崎市中央消防署の水難救助の担当者、それに長崎海上保安部の潜水士あわせて17人です。
長崎海上保安部によりますと、2023年、県内ではマリンレジャーによる事故が22件起きていて、3つの機関は連携を強化しようと、2023年に続き合同訓練を行いました。
訓練は「行方不明者が海に沈んでいる」という想定で行われ、参加者たちはコミュニケーションを取りながら、効率的に捜索するための手順などを確認しました。
長崎海上保安部「巡視船でじま」潜水士 永野泰紀さんは
「岸壁からの捜索はどこを注意したほうがいいのか新たに分かったのでよかった。全ては要救助者のためなので、そこに繋げたい」と話していました。
長崎海上保安部 警備救難課 川原卓也課長は
「情報交換することでお互いに補完することができる。それが長崎の皆さんの海の安全に繋がっていく。(各組織と)顔合わせをすることで、現場でより細やかな情報共有や打ち合わせをできることが非常に大きな収穫だった」と訓練の成果を語りました。
長崎海上保安部は「海のレジャーは楽しい反面、危険が潜んでいる」「海で事故が起きた際は118番に通報してほしい」と呼びかけています。