海での事故を想定して潜水士が合同救助訓練　海上保安部と県警、消防局が連携して臨機応変な救助へ【長崎市】 | 海と日本PROJECT in ながさき

マリンレジャーシーズンを前に海上保安部と警察、消防が合同で水難事故の救助訓練をして、捜索や救助の連携などを確認しました。

合同訓練には、長崎海上保安部と県警、長崎市消防局の潜水士18人が参加しました。

この訓練の目的は、連携を強化して臨機応変な救助活動をすることで2年前から年に1回実施されています。

今回は釣り客が海に落ちたなどの想定で海保と県警、消防が連絡を取りながら要救助者の捜索や搬送までの手順を確認しました。

長崎海上保安部　警備救難課　川原　卓也　課長は
「船に乗るときや海辺や水辺に近づくときはライフジャケットを着用。非常時の連絡手段として防水パックに入れたスマートフォンや携帯電話を持ち歩く」と話しました。

県警によりますと県内では2024年は55件（56人）の水難事故が起きていてうち、34人が死亡や行方不明となっています。

海上保安部では、海での事件や事故に遭った場合は海上保安庁の緊急通報ダイヤル118を活用してほしいとしています。

【7月8日放送　KTNテレビ長崎のニュースから転載】